【STEP6】内定～円満退職～入社までの流れ《転職成功ガイド》

1.【パターン別】内定後の連絡対応

今から内定をもらった後の具体的な流れに沿って解説していきます。

まずは内定をもらった直後の返信方法などを状況ごとに見ていきます。

複数の内定をもらった場合には電話？メール？どちらで連絡するか

複数の企業に応募し、第1志望の会社の結果待ち、先に第2志望の内定通知が届いてしまった場合。

もちろん、返事をちょっと待ってもらえませんかと言えるのですが、どのような状況であろうと迅速な対応がポイントです。

内定保留や辞退する場合、電話かメールか悩むところです。メールで通知が来た場合、相手が忙しそうなのに、わざわざ電話で返答すべきなのか？など気になります。

結論からいえば、絶対のルールはありません。企業によりけりとも言えます。

ただ、一般的には内定保留であれ内定辞退であれ、また、内定を承諾する場合であれ、

• 電話で伝えるのがマナーに適っている
• 記録としての保証のためにメールも入れておくのがベスト

と言われています。

最低限の電話だけでもいいように思えますが、誠意を示すためにも両方しておくと無難です。

内定保留の期間

内定保留の期間は通常2~3日間、長くても一週間ほどです。

企業側からすればなるべく早く返事がほしいと思っているので、マイペースに対応しているとトラブルになりかねません。

面接後、採用不採用の通知は面接の翌日から一週間以内に届くことが多いです。第2志望の通知後に第1志望の面接があるといった日程にならないようにスケジュール管理をしっかり行っておきましょう。

内定保留の伝え方

【電話の場合】

相手の企業については「御社」を使いましょう。

内定通知をいただきました今田のぞむと申します。
この度はありがとうございました。
入社のお返事についてですが、6日まで猶予をいただくことは可能でしょうか。現在、選考中の会社があり、そちらの選考結果が6日に分かる予定です。
後悔のないよう慎重に判断し、納得した上で入社したいと思っているため、御社にご迷惑をおかけするのは大変心苦しく思いますが、ご理解いただけると幸いです。

他の企業の選考待ちだという事情ははっきり伝えても構いません。下手に別の理由をいえば、かえって嘘くさくなってしまいます。

【メールの場合】

件名は「内定保留のお願い(今田のぞむ)」といった書き方をします。相手の企業については「貴社」を使いましょう。

これはメールのみでやり取りする場合を想定しています。

〇〇株式会社
人事部　山田様

今田のぞむと申します。お世話になっております。

先日は内定のご連絡をいただき、誠にありがとうございました。

入社のお返事についてですが、6日まで猶予をいただくことは可能でしょうか。現在、選考中の会社があり、そちらの選考結果が6日に分かる予定です。

後悔のないよう慎重に判断し、納得した上で入社したいと思っています。貴社にご迷惑をおかけするのは大変心苦しく思いますが、ご理解いただけると幸いです。

今田のぞむ
携帯番号
メールアドレス

電話に重ねてメールを入れる場合には「電話で話した内容」に触れ、待ってもらってすみません、感謝しています、よろしくですといった意味合いで書けばいいです。

待ってもらう期日については忘れず書いておきましょう。

内定保留からの内定承諾の伝え方

お世話になっております。
内定のお返事を保留させていただいておりました、今田のぞむです。検討するお時間をいただき、感謝しております。
熟考の結果、御社からの内定をお受けしたいと思い、ご連絡させていただきました。

待ってもらい感謝しているという一言を添えておきましょう。

内定保留からの内定辞退の伝え方

お世話になっております。
内定のお返事を保留させていただいておりました、今田のぞむです。検討するお時間をいただき、感謝しております。
大変申し上げにくいのですが、熟考の結果、内定を辞退させていただきたくご連絡しました。

御社にご迷惑をおかけすることになり申し訳ありません。

待ってもらった挙句、断ることになり、すみませんという気持ちを伝えましょう。

内定通知後、内定辞退

内定通知をいただきました今田のぞむと申します。
この度はありがとうございました。

大変申し上げにくいのですが、検討の結果、御社よりいただきました内定を辞退させていただきたいと思いご連絡いたしました。

内定通知後、内定承諾

内定通知をいただきました今田のぞむと申します。
この度はありがとうございました。

御社からの内定をお受けしたいと思い、ご連絡させていただきました。

2.内定後、労働条件の確認(内定通知書･労働条件通知書、雇用契約書)

先に紹介した内定後の連絡対応と並行する形で進めていくのが、この労働条件の確認です。

内定通知が届いた後、労働条件を確認しましょう。入社後、面接時に聞いていた話とは違った労働条件で働くことになれば今までの苦労が水の泡となります。

内定の際、内定通知書、雇用契約書、労働条件通知書などと呼ばれる書類をもらえるので、内容を確認し、きちんと納得したうえで内定の承諾をしましょう。

求人票や面接時の話とその書類を比較し、違いがないかをチェックします。

雇用契約書、労働通知書のチェック項目

雇用契約書、労働通知書などと呼ばれる書類に何が記載されているかという話ですが、必ず明示されている項目は次のものです。

• 契約期間
• 勤務地
• 業務内容
• 勤務時間
• 休日、休暇
• 賃金
• 退職

入社日や残業代など、細かに見ておかないとトラブルや後悔を招きかねません。

3.退職手続き(退職日･入社日の調整、退職の申し出、退職届と退職願、退職理由、事務手続きなど)

退職日と入社日の調整についてですが、内定後から入社までの期間は2ヵ月~3ヶ月というのが一般的です。

例えば、3週間後に辞めたいと伝えるのは難しい要求だと思っておきましょう。1ヵ月後でも、会社側からすると、厳しい要求だと思われるかもしれません。

内定をもらい、入社の意思が決まり次第、退職手続きを速やかに始めましょう。退職日があやふやなままなのに、入社日を決めてしまわないように注意しましょう。

退職の報告後、いつ辞められるか

退職の報告後、いつ辞めることができるかというのは2パターンあると言えます。

基本的には、会社の就業規則に従って退職日を決めることになります。

退職日の1ヶ月前に退職を申し出なければならないといった規則が定められてあります。会社によっては思っていたよりもその日数が長い場合もあるので確認しておきましょう。

もう一つが法律の日数です。これはパワハラなどですぐに辞めたいとか、辞めると言ってるのにいつまでも辞めさせてくれないといった時の非常手段的な方法です。

法的には退職届を提出すればその2週間後に辞められることになっています。この方法を徹底して行使する場合には、会社宛てに退職届を内容証明郵便で送付します。直接の受け渡しだと、受け取っていないと拒否される可能性があるからです。

会社の就業規則よりもこちらの方が効力は強いですが、引継ぎなどが不十分なまま辞めてしまうと迷惑がかかってしまいます。通常の円満退職を考えている場合には避けた方がいいでしょう。

退職手続きの疑問点

退職手続きの細かな疑問点を挙げていきたいと思います。

退職の申し出は誰にすべきか？

まず前提として、いきなり退職届を出さず、まずは口頭での申し出から行いましょう。

その時、直属の上司に話します。

退職の理由は？

てっとりばやく退職手続きを進めたい時には「転職先が決まったから辞めさせていただきたいです」のように言いたいところですが、それは厳密には「退職の理由」とはいえません。

そのため、転職しようと思った理由を伝える必要がありますが、現職の批判にならないような個人都合を理由にしておくのがいいです。

ただ、「今よりさらに責任あるポジションで働きたい」などあまり練らずに理由を述べると、「その理由なら辞めなくても、ここでも実現できるよ」という展開になってしまいます。

辞める必要性の高い理由づくりをしましょう。何も思いつかない場合には「家庭の事情により」などと相手が深入りしにくく、また深入りされても何とでも答えられるようなものもいいでしょう。

「転職先はもう決まってるの？」と尋ねられた時の対応は個人の判断で構いません。これからです、とぼかして答えておくのが無難かもしれません。

退職届と退職願の違いは？

届と願という文字通り、退職届のほうが退職願よりも意思や態度がより強い文書になります。法的には口頭のみの意思表示でもいいとされていますから、どちらも絶対に必要な文書ではありません。

直属の上司と相談し、退職が確定した後、退職届という流れが一般的です。退職届ではなく、会社の作成した文書にサインするといった場合もあります。

何かしら指示があるので辞めると決めたら、まずは上司に口頭で相談し、退職日の交渉をしましょう。その後の書類関係は必ず指示をくれるので任せていたらいいです。

退職の事務手続きは？

こちらが返却するもの、受け取るものは、上司や事務員さんなどから指示があります。

企業の内部情報に関するものは返却しなければならないため、配布された書類などは整理しておきましょう。

会社から受け取るものは

• 雇用保険被保険者証
• 年金手帳
• 離職票
• 源泉徴収票

になります。

退職後の発行になるのが、離職票(転職先が決まっている場合は不要)や源泉徴収票です。普通、そういった書類は自宅に郵送してくれますが、不安な方は確認しておきましょう。

4.入社手続き(必要書類)

転職先の企業によって、求められる書類は異なりますので、一般的な必要書類を挙げておきます。

• 雇用保険被保険者証(前職場から受け取る)
• 年金手帳(自分で所有しているか、前職場から返却される)
• 源泉徴収票(前職場から受け取る。年を越して入社は提出不要)
• 給与振込先の届書(用紙は企業から渡される)
• 健康保険被扶養者異動届(扶養義務の家族のいる者に限る)
• 扶養控除等申告書(用紙は企業から渡される)

そのほか、企業によっては健康診断書などが求められることもあります。

内定辞退の連絡を代行！スムーズに転職するなら転職エージェントが便利

内定保留や辞退の場面を想像すると不安な気持ちを覚えます。

転職エージェントを使えば、すべて代行してくれるので余計な心配はしなくて済みます。内定を辞退すると決めたら、こちらは転職エージェントにその旨を伝えればそれでオッケーです。

給与や労働条件の交渉、退職手続きのサポートなども行ってくれるので、入社するまで何もかも安心です。

今の職場からトラブルなしで辞めることができますし、入社してから労働条件が違うと知った！というような後悔もなく、転職できます。

まとめ

STEP6では内定から入社までの流れについて解説しました。

転職活動は最初から最後まで息つく暇もありませんが、そうは言っても数か月という短期間です。後悔しないように最後まですべての作業を徹底して取り組みましょう。